【5901】東洋製罐グループホールディングスの業績・決算と株価

【5901】東洋製罐グループホールディングスの業績・決算と株価

 

今回は、飲料用パッケージ大手東洋製罐グループホールディングスについてみていきます。

東洋製罐グループホールディングスは実に多彩な事業体の統合された持ち株会社です。

傘下には、アルミ缶、スチール缶、PETボトル、王冠、ビンなど飲料用パッケージのほか

二次電池のパッケージ、ブリキ・薄板など鋼板大手の東洋鋼鈑、金型の富士テクニカ宮津なども子会社に持ちます。

とりあえず、そういった東洋製罐グループホールディングスの事業内容からみていきましょう。




 

 

 

東洋製罐グループホールディングスの事業内容

東洋製罐グループホールディングスの事業内容は以下に分けられます。

 

包装容器関連事業・・・アルミ缶、スチール缶、ボトル缶、ペットボトル、パウチパッケージ、ビン、王冠、クロージャ―、エアゾール缶、紙カップ、段ボール・紙器、グラス、食器キャップ、トレー、オレフィンボトルおよび、それらに充填するための機械など

鋼板関連事業・・・ブリキ、薄板、家電製品の筐体、建具、電子部品

機能材料関連事業・・・光学用機能フィルム、顔料、無機ガラス、磁気ディスク用アルミ基板

不動産関連事業・・・大崎フォレストビルディング

その他事業・・・自動車用プレス金型(富士テクニカ宮津)

 

東洋製罐グループホールディングスの業績

 

東洋製罐グループホールディングスの業績推移は、お世辞にも褒められたものではありません。

https://twitter.com/chu_sotu/status/1113732742741549056

売上高は頭打ち傾向

利益はコスト削減で捻出していますが、売上に比べて非常に低い利益率となっており、同社の経営環境が苦しいことがみてとれます。

この理由は、一言で言ってしまえば「顧客企業の内製化」にあります。

顧客企業は飲料メーカーやトイレタリメーカーなどですが、コスト削減への圧力が非常に強く、自社でボトリングを内製化するようにしています。

コスト削減圧力は非常に強く、同社は原材料価格の上昇をフルに価格に転嫁できない状況になっています。

東洋製罐グループホールディングスとしても、自社の資産を有効活用したり、設備の統廃合、刷新などで生産性をあげようとしていますが、それを上回る勢いで顧客企業のコスト削減圧力が効いてきています。

 

 

東洋製罐グループホールディングスの2018年Q3決算・業績

https://twitter.com/chu_sotu/status/1113732878775382017

ごらんのとおり、今年も東洋製罐グループホールディングスは業績が厳しいです。

売上は伸びても、利益は減っています。

 

東洋製罐グループホールディングスのセグメント別業績

https://twitter.com/chu_sotu/status/1113732958823649281

セグメント別に東洋製罐グループホールディングスの業績をみると、売上のほぼ8割超を占め、営業利益の多くを占める主力の包装容器部門が減益になっています。

また、鋼板事業も悪化

機能材料は増益ですが、こうしたネガティブ要因を覆すほどには育っていません。

 

東洋製罐グループホールディングスは、資産が非常に多い会社です。

古くから保有する土地も多く、有価証券なども大量に保有しています。

政策保有株式、いわゆる持ち合い株も非常に多く、これが東洋製罐グループホールディングスの企業統治をゆがめてきたのは事実だと思います。

2014年ころまでは、会社は潰れなければいい、長く生き残った企業がすばらしい、みたいな間違った価値観が日本に蔓延っていました。

現在、会社は株主に貢献してナンボである、という価値観に徐々に訂正されてきています。

東洋製罐グループホールディングスも政策保有株を徐々に減らしており、ガバナンス改善と資産効率向上はようやく始まった感があります。

今後は、こうした企業統治の改善がどの程度まで進むか

またそのスピード感がどれほどのものかによって、同社の評価は変わってくると思われます。

 

東洋製罐グループホールディングスの株価

週足

東洋製罐グループホールディングスの株価は、大規模な自社株買いの発表を行ったあたりから大きく上昇しました。

企業統治の改善、資産効率の改善を期待した買いが大きく入ったものと思われます。

現在、やや高値もみ合いとなっています。

今後は、この経営改善への方向性が維持されるのかどうかに、市場の評価はかかっていると思います。

 

なお、上記はあくまでも個人的見解です。

特定の投資スタンスをお勧めするものではありません。

投資にあたっては自己責任で行うようお願いいたします。