先に本題を書きます。まだ噂話段階ですが、
7月中旬ころにも米国製半導体製造装置の対中輸出に制限をかけるのではないか？
と一部で囁かれはじめています。
ソースはないのですが、多くのジャーナリストがそんな予想をしはじめているようで、昨日もテレ東系のニュースを見ていたときにそういった予想をしている人が出ていました。
ちなみにおいらは、米国の半導体製造装置禁輸の可能性については、6月初めのころにすでに言ってました！ｗ
そしてもう一つ、ちょっとあり得ないけれど、もし実現したらマズいことは、中国への半導体製造装置輸出の禁止措置をアメリカが言い出すことです。なにかコジツケてくる可能性は十分にありえます。
中国の半導体製造を軌道に乗せないためには、もはやそれしかないのですから。
どや＼(^o^)／
このコラムを書いた理由は、「ほら？言ったとおりだろ？」ってアピりたかったからですｗｗｗｗｗｗｗｗ
が、それだけじゃあまりにも薄すぎるので、追加で予想書いておきますｗ
とりあえず、です。
ZTE問題のこじれっぷりを見た中国政府は、自国内で半導体を自給自足することの大切さを学びました。これによって多額の投資金を半導体開発、製造につぎ込もうとしています。先ほどの記事でも触れましたが、かるく10兆円を超える規模を2022年までに国費投入するつもりのようです。
アメリカは、中国にこのような投資を行わせたくありません。もしも中国が半導体分野で主導的な地位をとったなら、米国の多くの企業の優位性は失われてしまいます。
アメリカが取れる手段はただひとつ、
半導体製造装置の禁輸措置です
半導体製造装置の輸出規制は、アメリカ単独で行っても意味がありません。
日本やオランダの半導体製造装置が中国市場でシェアを拡大するだけになりますから。とくにオランダのASMLが世界最先端を走ってますから、これを規制しないことには始まりません。もしアメリカが対中制裁の一環として半導体製造装置の禁輸などに踏み切るのなら、その時は日本やEUにも圧力がかかるはずです。
とりあえず書き出すと
アメリカ・・・アプライドマテリアルズ、ラムリサーチ、KLAテンコール、テラダイン、キューリッキ&ソファ
日本・・・東京エレクトロン、スクリーン、アドバンテスト、日立ハイテク、日立国際、ディスコ、東京精密
EU・・・ASML
などなどが影響を受ける可能性があります。
また、トランプ政権のことですから、アメリカへの中国からの留学生や研究者を制限する可能性もあります。以前のブログでCATLの開発担当者はかつてオークリッジ国立研究所(エネルギー研究のトップ機関)で研究していたことを書きましたが、こういった人の流れに制限をかける可能性があります。
Chengdu Liang – Google Scholar Citations この方です。
とりあえず、本当に戦争であれば、戦争らしく何でもアリになります。
まだ戦争は始まったばかり、斥候とばして様子を眺めている段階です。
これからが本番だと思います。